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         安心がキーワードのシニアライフサポート
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老人ホーム選びのABC
介護付有料老人ホーム(特定施設)
住宅型有料老人ホーム
サービス付き高齢者住宅
グループホーム(認知症対応型共同生活介護)
介護老人福祉施設(特養)
介護老人保健施設(老健)
ケアハウス…

 老人ホーム、老人施設、介護施設
 高齢者住宅、シニア住宅などなど

 一口に老人ホームと言っても実に多様な種類がございます。

シニアライフサポートでは、経験豊かなスタッフがお客様のお体のご状態や、ご予算、ご条件等のご要望に見合ったお住まいをご提案できるようお客様の立場に立ってご相談をお受けいたします。
1.有料老人ホーム
介護付有料老人ホーム(特定施設入居者生活介護)
原則65歳以上の方が入居の対象で、食事介助や入浴・排泄介助などの介護、居室の清掃や洗濯などの日常生活支援を目的とした有料老人ホームとなります。

介護サービスは施設に常駐する介護スタッフによって行われます。
ある程度の医療行為(認知症や、胃ろう、気管切開)が必要な方でも入居が可能な施設もあります。
住宅型有料老人ホーム
施設内に介護スタッフが常駐していないため、介護が必要な方は別に介護サービス事業者と契約を結ぶことが必要です。
基本的なサービスは食事サービスと、緊急時の対応などの日常的な生活支援に限定されます。
健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、基本的に自立できる方のための施設で、簡単に言うとシニアライフを楽しめる設備などがあるマンション、とお考えください。

施設によりサービスは様々ですが、基本的に食事や洗濯などの心配は不要です。
介護が必要な方は入居できません。
2.サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅とは、住宅としての居室の広さや設備、バリアフリーといった施設面の一定の条件を備え、さらにケアの専門家による安否確認や生活相談サービスを提供することで、高齢者が安心して暮らすことができる賃貸住宅のことです。 
3.グループホーム
グループホームとは、認知症対応型共同生活介護のことで、認知症(痴呆)の状態にある要介護者に対して、入浴や排泄、食事といった日常生活上の世話、機能訓練、介護などを共同生活を行う形態の住宅施設です。

その地域にお住まいの方限定で地域にとけこみながら運営されることが理想とされています。

グループホームの特徴の1つは、最大で9人と少人数単位なので家庭的な介護を行うということができるということです。
4.軽費老人ホーム(ケアハウス)
無料又は低額な料金で、老人を入所させ、食事の提供その他日常生活上必要な便宜を供与することを目的とする施設」とされています。

背景には身寄りのない老人や家庭環境の問題から家族との同居が困難な老人の受け皿として整備されてきたもので自治体などからの助成により比較的低額で入居できる施設です。よって入居には所得制限があります。
また、基本的には自立生活が送れることが条件です。

軽費老人ホームはその形態によりA型・B型、ケアハウス(C型)の3種類があります。
軽費老人ホームA型
収入が少なく(収入が利用料の2倍以下)身寄りがないか家庭の事情などで家族との同居が困難な人が対象で食事サービスもあります。
軽費老人ホームB型
家庭環境、住宅事情などにより居宅において生活することが困難な人が対象。ただし自炊できる程度の健康状態であることが条件。
軽費老人ホームC型(ケアハウス)
自炊ができない程度の身体機能の低下があるか、高齢のため独立して生活するには不安があり、家族による援助を受けるのが困難な60歳以上の人が対象です。

A型B型の場合は完全自立が条件ですので、若干の自立に難がある場合でも入居できません。したがってその受け皿として創設されたものです。

ディサービスとの併用などの利用の仕方が増加しています。
5.特別養護老人ホーム(特養)
特別養護老人ホームの特徴は費用が安いことと、要介護認定を受けた人のみが利用できるという点です。
有料老人ホームと似通っていますが、運営主が「社会福祉法人」や「地方公共団体」となり、有料老人ホームと比較すると低料金です。

ただし、要介護5など介護度が高く、経済的にも自宅での介護が困難な人が優先的に入居となり、多くの施設で200~300人の待機者がいる状態です。
6.介護老人保健施設(老健)
あくまで在宅復帰を目的としている施設で入所出来る期間は3ヶ月から半年程度です。

看護師や、理学療法士・栄養士などの専門スタッフがサポートする形ですので充実していますが、永住型の老人ホームとは目的が全く違います。
7.介護療養型医療施設(療養病床)
「介護療養型医療施設」とは、介護と医療の両方を必要とする高齢者が長期療養のために入所する、介護保険が適用される施設です。

条件として医療が必要と定義づけられていますが、運営的には、医療や看護を必要としない入所者が多く占めており、長期的な医療コストや社会保障費の圧迫などの理由により、厚生労働省により廃止の方針が出されおり、2012年4月より施設の新設は認められなくなりました。

介護療養型老人保健施設(新型老健)」と言われる新しい介護施設への転換が予定されています。
8.養護老人ホーム
養護老人ホームは利用料も安く、入居を望む方がたくさんいますが、入居にあたっては、各市町村などの措置決定が必要となっており、誰でもが望めば入居できるという施設ではありません。

また、意味合い的に、介護保険施設ではなく、福祉的な施設なので介護が必要であったり、 所得制限などがあります。

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